耐震リフォームが必要な家とは

中古住宅リノベーション
一つでも当てはまれば、耐震診断をお勧め致します!
  1. 建てたのが1981年(昭和56年)以前の物件
  2. シロアリが発生している疑いがある物件
  3. 基礎、外壁にひびが入っている疑いがある物件
  4. 1階に大きな窓がたくさんある物件

耐震工事は国の補助金申請対象に・・

地震大国の日本において安全な家作りは必須条件です。 一定条件を満たせば、50万円~130万円の補助金受給の対象工事になる場合もあります。

耐震リフォーム

地震の多い日本において、耐震設計とその対策は重要なリフォームの一つであると言われています。 土台を改良し、孫の世代まで安心して住める家作りのお手伝いを致します。
耐震工事
『耐震工事の必要性と工法』
耐震工事には、筋交い、固定金具、耐震壁(構造用合板等)、金属フレームなど、様々な工法があります。 主に施工現場の状況等を考慮して最適な工法を取り入れますが、工事期間や費用面なども含めて柔軟に対応致します。
工事内容によっては補助金の申請ができるものもありますので、まずはお家の状態を診断される事をお勧め致します。

耐震技術と制震技術

基礎補強や接合部固定による耐震技術

耐震補強

接合部固定
【梁の補強】
柱撤去などを含む間取り変更等で空間確保に適した耐震補強は必須条件となります。
【基礎の補強】
基礎に鉄筋が入っていない場合は、新基礎の抱き合わせや特殊繊維の接着等で足元から耐震補強をします。
【土台・柱の補強】
蟻害・腐朽等による土台劣化は新設土台を、柱の不具合には根継ぎ工法等によって耐震性を高めます。
【壁の補強】
空間確保等の目的に合わせ、パネル壁や門型フレーム、ガラスブロックなど様々な耐震補強工事のご提案を致します。

制震技術

地震を抑える「高減衰ゴム」で揺れ幅低減率は89%(2017年京都大学防災研究所における実大振動台実験にて)
制震技術
【耐震と制震のダブル工法によるメリット】
  • 大地震の揺れに耐える構造で倒壊を防止
  • 繰り返し起こる余震等による建物の損傷を軽減
  • 揺れを抑える事で家具転倒による二次災害を防止
  • 制震装置の設置数を減らしコスト削減
  • 行政の耐震改修助成金の対象になり得る可能性
耐震と制震の融合

耐震だけではなく制震を追加して家屋の倒壊を防ぐ

震度6強1回の地震
耐震補強をしていると倒壊しないと言われています。
震度5を超える地震が続いた場合
耐力壁の強度が徐々に低下していきます。
エネルギーを吸収できる部材が無くなってくると、壊れることでエネルギーを逃がすため倒壊の可能性はあります。
耐震補強に制震を加えた場合
壁にエネルギーを吸収できる装置を入れて住宅の変形や損傷を抑えます。 耐力壁の強度が徐々に低下するという弱点を補完するのが制震技術です。

耐震診断を受けてから判断を

耐震チェック・診断・施工は総合的にお任せください。

現況調査

既存住宅診断
【基礎の診断】
コンクリートのひび割れや配筋の有無を調査
【建物の劣化診断】
屋根、外壁および軒裏、バルコニー、内壁、床、小屋組、天井、柱、梁、土台、床組などの劣化状況を診断
【蟻害・腐朽等の診断】
基礎の状態やシロアリ被害の有無などを調査

耐震診断

耐震診断
現況調査を元にした結果や間取りを耐震診断の専用ソフト等を使用し、一級建築士でもあるウネ住スタッフが地震への強さ等を総合的に判断します。
この耐震診断は、国土交通省認定の日本建築防災協会が発行する「木造住宅の耐震診断と補強方法」の指針に準拠し、住宅の耐震性を適正に評価するものです。
「ウネ住は有料による価値ある住宅診断をご提案」
無料診断から不当な工事を勧められる心配もなく、お金を払ってでも診断してもらえるという価値のある業務を行っております。 結果的に必要になる工事でも、内容によっては補助金の申請ができるものもあります。 まずはお気軽に当社の「既存住宅診断」をご利用いただき、お家の状態を診断される事をお勧め致します。

ウネ住のおすすめリフォーム

耐震以外にも既存住宅の健康を状態を確かめる既存住宅診断で安心の住まいを・・
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